住宅ローンの審査を通したいけど落ちてしまうのでは?と不安な方いらっしゃいますよね?

  • 今の仕事の年収で通るのか?
  • 転職したてでも通る?
  • 過去クレジットーカード履歴に難がある・・・

など実は住宅ローンの審査に通るかどうか不安な人はかなりいます

まず自分自身が住宅ローン審査に通るのか?明らかに落ちてしまう要素を持っていないか?をこちらのページで確認していきましょう。

実は住宅ローン審査に落ちてしまわないか事前に確認するべき理由があります。

その理由住宅ローン審査に一度落ちてしまうと履歴に残り、次回の審査から不利になるケースがあり住宅ローンが組めなくなる可能性があるためです

よって抜かり無く準備し、無駄なローン審査は避けるべきと言えるでしょう。

では住宅ローンの審査に落ちる人はどのような人なのでしょうか?

こんな人は住宅ローン審査に落ちやすい

以下に当てはまる人は住宅ローン審査に落ちやすいかもしれません。

  • 過去に金融事故履歴がありブラックリスト入りしている人
  • ローン(住宅や車、その他全て)の年間返済額の合計が年収のキャパシティを超える人
  • 勤続年数が短い人
  • 収入の安定度が低い人
  • 所得証明書が提出出来ない人
  • 直近でローン審査に落ちてしまっている人

では1つ1つ、なぜ住宅ローン審査に影響するのか理由を紹介していきます。

過去に金融事故履歴がありブラックリスト入りしている人

過去に何らかのローンを踏み倒していたり遅延をしてしまった人は住宅ローン審査に通らない場合があります。

なぜかと言うと、ローンや借金の遅延や不払いの情報は信用情報機関に載ってしまいます。
過去に車のローンの支払いに問題が生じたり携帯電話の分割払いに遅れたりしたことはありませんか?

理由にもよりますが金融事故を起こすことで5年前後はブラックリスト入りし、住宅ローンを含め新たな借り入れをすることが難しくなります

金融事故とは?

金融事故とは、一般的にキャッシングやローンなどの借り入れの返済に遅れたり 不払いが生じることを指します。

小さなことですが携帯電話の分割支払いを飛ばしてしまうだけでも金融事故登録される可能性があるのはあまり知られておらず、住宅ローン審査の落ちる理由の1つになり得るので注意しておきたいところです。

返済に遅れたり 不払いが生じた際、貸し付け会社(クレジットカード会社やローン会社)は信用情報機関に正常に返済が行なわれなかったという金融事故の情報を登録します

この情報は1つの会社だけが参照出来るのではなく共有出来るシステムになっており、色んな金融会社が金融事故の情報を登録することで各金融会社は新たな貸し付けの際、金融事故履歴がわかりリスクを回避することが可能となります。

信用情報機関とは?

信用情報機関とは、各個人の金融履歴を登録する機関のことを指します。

信用情報機関は日本には3つあります。

・CIC(カード会社など)
・KSC(銀行)
・JICC(消費者金融など)

金融機関は新たに貸し付けを行なう際各個人の金融履歴参照することが可能で、さらに信用機関同士も情報の共有をしています。

もし金融事故情報が載っていた場合は、新たな貸し付けを行なっていても同じことの繰り返しになるリスクがあるため新規貸し付けを行なわないケースがほとんどとなります。

金融業界が力を合わせて不払いを無くしていこうという流れがあるため、過去の金融事故履歴がバレずにローンが組めることはまずないと考えて頂いた方が良いかと思います。

ただしブラックリスト情報は5年で消えると言われている為、金融事故履歴があれば100%ローンが組まないという訳ではなく時間が解決してくれる問題です。

もし過去の金融事故が不安でいつ載ったのかを確認したい場合は、飛ばしてしまった金融機関が加盟している信用機関に問い合わせればブラックリスト情報を開示することも可能です。
※開示請求もローン審査の際、加味されるという話もありますのでむやみな開示請求はオススメしません。

ローン(住宅や車、その他全て)の年間返済額の合計が年収のキャパシティを超える人

希望する住宅ローンと現状支払っているその他のローン返済額の合計が年収のキャパシティを超えてしまう場合も住宅ローンに通らない場合があります。

※具体的な数値を出せれば良いのですがローン会社ごと、ローン商品ごとに借り入れ可能額は変化するためキャパシティという言葉を使用しています。

例えると、月収が30万円のサラリーマンが住宅ローン審査を希望する際、車のローン7万円と借り入れ返済が5万円あった場合、さらに住宅ローンの支払いを行なえば生活の圧迫が目に見えますのでローン会社は新規貸し付けしない場合が多いです。

貸し付けについて限度額を計る際よく総量規制がキーワードに上がってきますが、総量規制は住宅や車のローンに適用されませんのであくまでも借り入れ可能額を決めるのはローン会社です。

商品ごとに年間の返済額が年収の○○パーセント以内と決めている住宅ローン商品がほとんどで、その他は職業や勤続年数などで計算されます。

また、年収が低いにも関わらず高額な住宅ローンを希望する場合はローンが組めないことが多いです。

総量規制とは?

個人の借り入れの総額が、年収の3分の1までに制限される仕組みを総量規制と言います。

昨今では過度な貸し付けが行なわれた結果、破産する人が増えたため、2006年に執行された総量規制。

あまり多額の借金が出来ないよう調整し返済可能な金額しか借金が出来なくなりました。

※しかし住宅ローンや車のローンには総量規制が適用外とされています。

勤続年数が短い人

勤め先の勤続年数が短い人は住宅ローン審査に落ちやすい傾向があります。

なぜかというと、再度転職する可能性が高く支払い終了まで安定的に返済する為の収入があると見てもらえない可能性があるためです。

住宅ローン会社は支払い終了の約30年間なにごともなく、毎月毎月しっかり返済してくれる人にローン貸し付けを行ないたい一方、ころころと職場を変える人は休業期間があったりローン申告時の収入から下がる可能性も秘めているため不安要素が高いと推測されてしまいます。

一定の企業でコツコツでも良いので安定的に収入が有り、ローン返済に問題をきたさない人が住宅ローン審査では好まれるのです。

よって勤続年数が短い人はいつ転職してしまうかわからないので審査に落ちやすい傾向があります。

収入の安定が低い人

月々の収入に乱高下が激しく安定が低い人も住宅ローンの審査に影響を与える可能性があります。

勤続年数の項目でも述べた通り住宅ローン会社はとにかく返済まで安定的に終えることが出来る人を好みます。

よって仮に今月の収入が高くても翌月は0に近い収入など差が激しい職業の場合はローン会社にはねられる可能性があるのです。

例としては自営業完全歩合制の保険セールスが挙げられます。

今月100万円の収入があっても来月どうなるかわかりませんし10年後の収入が約束されている訳ではありません

住宅ローン会社からすると毎月25万円を安定して収入が見込める人に優先して貸し付けを行ないたいのです。

そういった意味では逆に公務員はローンにかなり強く、倒産する可能性が中小と比較し低い一部上場企業の社員もローンに通りやすいと言えます。

毎月の収入に安定的な見込みが立てれない人は住宅ローンに落ちやすいと言えます。

所得証明書が提出出来ない人

所得証明書を提出出来ない人はいくら収入があって安定していても住宅ローンに通ることはありません。

住宅ローン審査の重要なチェック項目は収入の有無と金額・職場情報です。

情報を引き出す為にローン審査の際には必ず所得証明書の提出を義務づけていますので提出出来ない場合は住宅ローン審査自体受けることが出来ません

どのような人が所得証明書を提出出来ないかと言うと

  • 確定申告をしていない(無申告)
  • 職場が源泉徴収をしていない

が挙げられます。

普通に考えれば申告はしているし職場が源泉徴収しているだろうと考えてしまうかもしれませんが、水商売で経営側が人件費扱いせず給料を渡している場合や、取っ払いで直接クライアントから現金で貰えるような仕事で申告をしていない人はたとえ収入があっても所得証明することが出来ません。

こぼような状況下の場合には所得証明書は用意出来ても所得は0円と記載されるため住宅ローンに通ることはありません。

所得証明書とは?

年間でどれほどの収入があるかを証明する為の書類の総称のことを指します。

サラリーマンの場合は源泉徴収書が主な所得証明書にあたり、自営業の場合は確定申告書の控えが所得証明書にあたります。

ローンの貸し付け審査などに必要な書類です。

源泉徴収書は年に一度勤め先が用意してくれるのが一般的ですが、どうしても用意出来ない場合は市役所などで発行出来る課税証明書をローン審査の所得証明書として活用することも出来ます。

直近でローン審査に落ちてしまっている人

直近で住宅に関わらず車やカードローンに落ちてしまった人も住宅ローンに通ることは難しいかもしれません。

ほとんどのローン会社が複数の信用情報機関に加盟しているため、審査のタイミングで過去の情報を照会する際に直近のローン審査に落ちているという情報も見ることが出来ます。

他の会社が貸し付けを回避する人にわざわざリスクをかけてローン貸し付けする会社もいませんので直近でなんらかのローンに落ちてしまった人は数年は空けてみる等の対策が必要です。

このような理由で直近にローンに落ちてしまった人は住宅ローンに通ることは難しい傾向があります。

今回は6つのパターンで住宅ローン審査に落ちやすい傾向を持った人を紹介しました。

最近はローン会社の審査も昔と比べて厳しくなっているようでローン審査に通らないという人が非常に多くなってきています。

夢のマイホームを所有するためローン審査は重要なポイントですからこのページが参考になれば嬉しく思います。

まとめ

いかがでしたか?

自分自身が1つでも当てはまる場合はなんらかの対策が必要です。

家族がいる場合はプラスの面では世帯合計収入を審査に加えることも可能ですし、マイナスの面では家族に借金があったりすると審査に響きます。

一度過去の金融事故や現在のローンなどを見直してから住宅のローン審査に挑戦することをオススメします。